2012年5月、村民の帰還が始まった直後の福島県川内村^※を初めて訪れ、村に常駐して支援にあたりました。
帰還宣言が出たとはいえ、得体の知れない放射線の影響はどの程度なのか、住み続けることはできるのか、以前のような生活を取り戻せるのかといった漠然とした不安や焦燥感が村民の皆さんの中に漂っていたように思います。

そのような中、保健師として駆け出しだった私は、若さと勢いを原動力に、土壌や食品の放射線量を測定し、その数値と健康影響を説明する相談会を催すなどの活動をしていました。
一人でも多くの村民の皆さんと会い、放射線に対する疑問や問題点を解消できたらと、文字通り愚直に取り組んでいました。

その活動初期にとても強く記憶に残っているのが、避難先でお会いした川内村出身の男性です。
「あなたは川内村が好きなのか、住めると思っているのか？」と問われ、私は「好きですよ、住めると思っています」と答えました。
しかし、その方は怒り出し、すぐにその場を去っていかれました。
長年住み慣れた村の将来や、ご自身や家族の将来について、震災以来悩み続けてきた方に対して、その方が抱えてきた葛藤を、私は十分に想像できていなかったのだと気づかされました。
同時に、十分な信頼関係がないまま自分の考えを述べても、その思いは伝わらないと強く感じ、村民の皆さんに寄り添っていくために必要なコミュニケーションの形、支援とは何かについて考えるきっかけとなりました。

現在は川内村で得られた知見を基に、富岡町、大熊町、双葉町の役場に放射線リスクコミュニケーション相談窓口を開設していますが、大熊町や双葉町に帰っておられる方はほとんどいません。
そこで、故郷に戻るかどうか分からないけれど人とのつながりは保っていたい、そういった方々を町内に招いて、放射線による健康リスクの現状や新しいまちづくりの進み方について語る場をつくっています。

新しく転入されてきた方々も増えており、放射線への不安を訴える人も明らかに減る中、支援の形も変わっていくでしょう。
それでも福島の復興や新しい未来の創造のために、放射線の問題に関連したコミュニケーション活動がなくなることはありません。
長崎大学は災害被ばく医療の分野で活動できる数少ない大学です。
今後も、継続して福島に関わっていくべきだと感じています。

川内村で復興子ども教室が開始されたのは2013年。
川内村に帰村した子どもたちに将来を思い描くヒントを与えてくれる若者が少ない。
そんな訴えを聞いた原爆後障害医療研究所の折田真紀子准教授が、教育学部に相談を持ち掛け始まったプログラムです。

私自身は、2017年からこのプログラムに携わるようになりました。
震災後、原発の安全神話が崩壊し、科学技術に対する不信感が募る中で子どもたちが成長していくこと、さらに自然を恐れている現状に危機感を抱いていたからです。
この思いから授業には、川内村で採れるブルーベリーやブドウから抽出した色素を使い『色素増感太陽電池』を手作りするプログラムを取り入れました。
教育学部の学生たちが実験のサポートをする体制を作り、子どもたちはお兄さん、お姉さんが頑張る姿を見て、私たちもこうありたいと将来の自分像を重ね合わせているようにも見えました。

2011年3月、米国国防総省の文官職員として日本にいた私は、福島県の現状に深く心を痛めていました。
そこで、退職後の2018年、福島の風評被害を払拭できればと、線量計を手に県内各地で環境を調査し、県内の多くの地域や農作物・海産物の安全性を訴える記事をハワイの地元紙へ寄稿したり、YouTubeでのインタビューなどを通して情報発信をしたりしていました。
しかし、同時にその過程で放射線に関する専門的な知識の必要性も痛感したのです。

そこで2023年、私は74歳の時に長崎大学と福島県立医科大学による共同大学院^※に入学しました。
放射線災害医療学や放射線災害復興学など、専門的な教育が提供されていることに心を動かされたからです。
そしてチームの一員として、「福島第一原発事故後の除去土壌の復興再生利用に関する情報への関心」についての研究に取り組みました。
研究の過程で最も印象に残ったのは、この大学院に在籍している両大学の先生たちは、まさに“front-line warriors（最前線の戦士）”であること。
さらに災害放射線科学の専門知識を教える上で、間違いなく最も経験豊かな専門家たちであるということでした。

長崎大学で得た経験は、私が防災計画や被害経験に関する知識を修得し、更新し続ける道を支えてくれました。
また、災害時に苦しむ人々を支援したいという情熱も、さらに高めてくれたのです。

※記事では書ききれなかった震災当時の様子から大学院進学までのプロセスをこちらに紹介しています。